iDeCo(イデコ)のメリットとデメリット

 

こんにちはTac^^です。

老後貯金ならiDeCo(イデコ)

メリットは何ですか?デメリットはないですか?

 

iDeCo(イデコ)という言葉をよく耳にするようになりました。テレビや雑誌・書籍などでもiDeCoのことがたくさん紹介されるようになり、iDeCoに関心を持つ人も増えてきています。そもそもこのiDeCo、いったい何なのでしょうか?

目次

iDeCo(イデコ)とは、老後資金を自分で作るためのおトクな制度

iDeCo(イデコ)とは、「個人型確定拠出年金」の愛称なのですが、ざっくり言ってしまうと「老後資金を自分で作るためのおトクな制度」です。

60歳までの間に毎月一定の金額(掛け金)を出して、その掛け金で投資信託や定期預金、保険などの金融商品を選んで運用し、60歳以降に運用した資産を受け取るというものです。

運用した資産が60歳の時にどのくらいの額になっているかは、その60歳になってみないとわかりません。

運用しだいで積み立てた掛け金(元本)を上回ることもあれば、場合によっては元本を下回る可能性もあります。

つまり、自分自身の投資判断しだいで、将来もらえる資産を大きく増やすことができるのです。

定年退職後の生活やお金については、数多くの人が心配を抱えていると思います。国民年金や厚生年金などの公的年金だけでは、ゆとりある老後の生活を送るには不十分。

となれば、足りない分は自分自身の力で老後資金を用意する必要が出てきます。iDeCoはまさにそんな時に役立つ制度なのです。

ではこのiDeCo、どんなおトクなメリットがあるのでしょうか? 一つずつ見ていくことにしましょう。

iDeCo(イデコ)のメリット

掛け金が全額「所得控除」され、毎年税金が戻ってくる

iDeCoの最大のメリットは、何といっても「税金が安くなる」優遇があることです。

まず、iDeCoで積み立てた掛け金の全額が所得控除され、所得税・住民税が軽くなります。年末調整や確定申告を行うことで、所得や掛け金に応じて納めた税金が戻ってきます。

例えば、年収500万円の会社員が毎月2万円をiDeCoで積み立てた場合、年間で約4万8000円もの節税になるのです。iDeCoの運用成績に関係なくこのようなお金が戻ってくるのですから、そのおトク効果は絶大といえます。

iDeCo(イデコ)の掛け金でどれだけ節税になる?

「自分の場合、どのくらい節税効果があるの?」と気になった方は、iDeCo(イデコ)ナビの「税控除を確認」でチェックしてみてください。60歳まで掛け金を積み立てた場合のトータルの節税額がわかりますよ。

運用中に得た利益に税金はかからない

また、iDeCoでは運用期間中に得られた利益に税金がかからないのも大きなメリットです。

一般的に、投資信託で得られた売却益や分配金、定期預金の利息には20.315%(=所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%)の税金がかかるのですが、iDeCoで運用した場合、税金は取られません。

iDeCo(イデコ)なら運用中の利益がまるまる入ってくる!

得られた利益から税金が差し引かれることなく、そのまま運用に回せるので、利益がさらに利益を生んで、雪だるま式に資産を増やすことができるのです。

運用資産を受け取る時も、「退職所得控除」「公的年金等控除」でトクする

さらに、運用した資産を受け取る時にも節税メリットが受けられます。

運用した資産は60~70歳までの間に、「一時金」「年金」「一時金と年金の両方」の3つのいずれかの形式で受け取ることになるのですが、いずれを選択しても、税金の優遇が受けられます。

一時金の形式で受け取れば「退職所得控除」が、年金の形式で受け取れば「公的年金等控除」が受けられ、所得税がグンと安くなるのです。

iDeCoで増やした資産1000万円を受け取る場合

月額5000円から気軽に始められる

老後資金の運用ともなると、大きな金額が必要なのでは……と思う人がいるかもしれませんが、iDeCoの掛け金は毎月5000円から。手ごろな金額から気軽に始められ、毎月コツコツ積み立てられる堅実さもメリットのひとつです。

5000円であれば、ちょっと豪華なディナー1回分くらいのお金です。そのディナーを1回だけやめれば、ムリなく捻出できそうですね。

運用する金融商品のコストが低い

iDeCoで積極的な運用を行うのに欠かせないのが、投資信託という金融商品なのですが、iDeCoで取り扱われている投資信託は、一般で販売されている投資信託と比べて、信託報酬など運用期間中にかかるコストが低いものが多いのです。

また、一般で販売されている投資信託には、購入した時に購入手数料がかかることがありますが、iDeCoで取り扱われている多くの投資信託には、購入手数料がかかりません。

コストが低いほど、その分効率的な運用ができ、その運用の成果は長期になるほど大きくなっていきます。コスト面でやさしい金融商品選びができるのもiDeCoのメリットです。

iDeCo(イデコ)のデメリット

60歳まで運用中の資産を引き出せない…

このようにメリットがたくさんのiDeCoですが、デメリットもいくつかあります。iDeCoを始めてから後悔することがないよう、デメリットも理解しておきましょう。

iDeCoの最大のデメリットは、60歳になるまで積み立てた資産を引き出せないことです。また、途中で解約することも原則認められていません。iDeCoを始めるからには、「老後資金以外では絶対使わない!」という覚悟を決めて挑みましょう。

口座開設・維持に意外と手数料がかかる…

iDeCoでは口座開設・維持に、それぞれ手数料がかかります。まずiDeCoに加入する時に最低でも2777円を、運用期間中も月額167円を支払います。iDeCoを取り扱う金融機関によっては、さらにこの額にプラスして手数料を支払うことがあります。

仮に30歳から60歳までの30年間、iDeCoで運用した場合、最低でもかかるトータルの手数料は、2777円+(167円×12カ月×30年)=6万2897円にもなります。

iDeCoは長丁場の投資になります。となると、トータルでかかる手数料の額はあなどれません。口座にかかる手数料を意識して金融機関を選ぶ必要があります。

 

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